ユーロ・クレジット・トータルリターン戦略
アクティブかつ機動的な資産配分を通じて確信度の高い投資を行い、様々な市場環境に対応する柔軟性の高いユーロ・クレジット戦略
投資機会
当社のユーロ・クレジット・トータルリターン戦略は、柔軟かつアクティブな運用を通して市場環境の変化に対応するよう設計されています。ベンチマークに制約されることなく、投資適格債およびハイイールド債を含むユーロ建て債券の幅広い投資ユニバースにわたって投資を行います。
厳格なトップダウンおよびボトムアップの投資プロセスを通じて、マクロ経済見通しと発行体レベルの分析を統合し、ESG要因も組み込まれています。
当戦略は、確信度の高い投資アイデア、機動的な資産配分、そして効果的なリスク管理を基盤としています。具体的には、デュレーション・ヘッジやクレジット・デフォルト・スワップ（CDS）などの手法を活用してリスクの抑制を図ります。
当戦略の特徴
ユーロ・クレジット市場全体にわたる投資機会
マクロ経済に関する洞察と発行体レベルの精緻なリサーチを組み合わせた厳格な投資プロセスにより、ユーロ・クレジット市場全体にわたる投資機会を捉えます。市場セグメントやリスク特性に応じてダイナミックに資産配分を行い、市場環境の変化に対して、柔軟かつ機動的な運用を行います。
確信度の高いアイデアの追求
確信度の高い投資アイデアを戦略の中核に据え、経験豊富なポートフォリオ・マネージャーおよびクレジット・アナリストがこれを実践します。精緻なリサーチに基づき、セクター横断的に明確な投資判断を行うとともに、デリバティブを戦術的に活用してダウンサイドリスクの管理を図ります。
柔軟性の高い運用を通じた安定的リターンの獲得
分散された債券エクスポージャーを構築し、デュレーションを機動的に管理することで、リスク調整後リターンの向上を目指します。
当戦略の運用チーム
当社のユーロ・クレジット・トータルリターン戦略の運用は、ユーロ・クレジット運用チームが担当します。当戦略は、ユーロ建て投資適格債およびハイイールド債運用責任者であるBoutaina Deixonneが運用を担当しています¹。Boutainaおよび運用チームは、最良の投資アイデアや投資機会を共有するために、会議等を通じて定期的に協業しています。また、投資プロセスのあらゆる段階にESGの観点が組み込まれています。加えて、リサーチおよび執行に関する全社的なリソースを活用できる体制を整えています。
投資リスク
投資した資産の価値や分配金は変動する可能性があり、投資家は投資元本を回収できない可能性があります。当戦略には、担保管理リスク、カウンターパーティー・リスク、信用リスク、デリバティブ取引に伴うリスク、新興国市場リスク、非財務基準に基づく投資リスク、ハイイールド債券リスク、証券化商品リスク、ならびにボンド・コネクトを含む中国本土への投資に関連する特有のリスクなどがあり、これらに限定されるものではありません。
[1] BNPパリバ・アセットマネジメント、2026年3月現在
ご留意事項
過去の実績に関する数値、図表、見解や予測などを含むいかなる内容も将来の運用成績を示唆または保証するものではありません。
投資は市場変動および有価証券に内在するリスクの影響を受けます。投資した資産の価値や分配金は変動する可能性があり、投資家は投資元本を回収できない可能性があります。記載した投資戦略は元本割れのリスクがあり、過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
新興国市場、または専門的なセクター、制限されたセクターへの投資は、入手可能な情報が少なく流動性が低いため、また市場の状況（社会的、政治的、経済的状況）の変化により敏感に反応しやすいため、より不安定性があり、大きな変動を受ける可能性があります。
プライベート・アセットは証券取引所のようなパブリック・マーケットを通じて取引されない投資機会です。投資家が長期的な投資テーマから直接的にリターンを得ることを可能にし、インフラや不動産、プライベート・エクイティのほか、従来の手段ではアクセスが困難な代替資産などの専門的なセクターや産業へのアクセスを提供します。ただし、プライベート・アセットへの投資は、最低投資金額が大きくなる傾向があり、複雑で流動性が低くなる可能性があるため、慎重に検討する必要があります。
環境・社会・ガバナンス（ESG）投資に関するリスク：ESGと持続可能性を統合する際、EU基準で共通または統一された定義やラベルがないため、ESG目標を設定する際に資産運用会社によって異なるアプローチが取られる場合があります。これはESGと持続可能性の基準を統合した投資戦略を比較することが困難であることを意味しており、同じ名称が用いられていても異なる測定方法に基づいている場合があるということです。保有銘柄のESGや持続可能性に関する評価において、資産運用会社は、外部のESG調査会社から提供されたデータソースを活用する場合があります。ESG投資は発展途上の分野であるため、こうしたデータソースは不完全、不正確、または利用できない場合があります。投資プロセスにおいて責任ある企業行動指針を適用することで、特定の発行体やセクターが除外される場合があります。その結果、当該指針を適用しない類似の投資戦略のパフォーマンスよりも良くなったり、悪くなったりする場合があります。