低炭素移行インフラ・エクイティ戦略
欧州のインフラストラクチャー（インフラ）市場は、エネルギー転換やデジタル化といった構造的なテーマが牽引する形で、驚異的なペースで成長を続けています1。こうした構造的な要素は、今後数年間にわたって、インフラ資産にとって強力な追い風となり続けると私たちは考えています。さらに、インフラ資産は景気循環との相関が低いため、ポートフォリオの分散に寄与するだけでなく、インフレをヘッジするという特性も有しています。
戦略の特徴
低炭素移行に向け「コアプラス」、中型企業にフォーカス
クリーンエネルギーやサステナブルモビリティ、循環型経済、グリーンデジタルといった各分野における「コアプラス」および「バリューアッド」の投資機会に着目し、堅固なファンダメンタルズと価値創造の可能性が高い企業に重点を置いています。
欧州における広範なソーシングネットワーク
現地に根差したネットワークとセクターに関する専門知識を活用し、欧州全域において差別化された中型企業の投資機会にアクセスします。
セクター連携を備えた経験豊富な運用チーム
様々なインフラセクターで確固たる投資実績を誇り、財務規律と洞察力を兼ね備えた専任のインフラ運用チームが担当します。
投資哲学
欧州における低炭素社会の構築に向けて、未来を形作るインフラ資産に確信を持って投資します。当戦略では、クリーンエネルギー、サステナブルモビリティ、循環型経済、グリーンデジタルのインフラ資産においてインパクトのあるプラットフォームを投資対象としています。成熟したインフラ資産の安定性と成長志向の有望な投資機会を組み合わせることで、魅力的なリスク調整後リターンの実現を目指します。先進的な起業家や産業界、そして公的機関のステークホルダーとも提携し、エネルギー転換を加速するとともに、イノベーションを推進し、長期の価値創造（経済的、社会的、環境的）を目指します。
投資プロセス
当戦略は、以下の規律ある投資プロセスに沿って運用されています。
- 案件発掘: 投資機会のソーシングとNBO（新規ビジネス機会）検討委員会のレビュー
- ポートフォリオ構築: 投資評価、投資委員会のレビュー、ディールの執行
- 投資後の管理: ポートフォリオのモニタリングおよびエグジット
運用チーム
当戦略はパリを拠点とするインフラ・エクイティチームによって運用されており、業界経験25年超のRodolphe Brummが責任者を務めます。また、同チームはリアルアセット部門責任者Karen Azoulayの監督のもとで運用を行っています4。
当チームは、資産運用および投資銀行業務において、複数のセクターにおよぶ助言、案件発掘、ストラクチャリング、インフラ投資といった多岐にわたる経験を有しています。当チームは2024年以降、欧州におけるインフラ資産にすでに2億ユーロ超を投じています5。
また、BNPパリバ・アセットマネジメントのプライベート・アセット投資プラットフォームに完全に統合されており、グローバル・トレーディング、リスク管理プラットフォーム、サステナビリティ・センター、定量分析チーム、マクロ経済リサーチチームなど、BNPパリバ・アセットマネジメントの様々なチームからのサポートを受けています。加えて、BNPパリバ・グループの欧州全域における幅広いネットワーク、差別化された中型企業へのアクセス、低炭素移行セクターに関する深い専門知識を活用しています。
当社のインフラ関連投資戦略はこちらからもご覧頂けます。
[1] 出所：Inframation News（2024年12月）
[2,4,5] BNPパリバ・アセットマネジメント、2025年3月31日現在。
[3] BNPパリバ・アセットマネジメント、2024年9月30日現在。
ご留意事項
過去の実績に関する数値、図表、見解や予測などを含むいかなる内容も将来の運用成績を示唆または保証するものではありません。
当ページに含まれる内容は作成日時点の筆者の見解であり、予告なく変更される場合があります。個々のポートフォリオ運用チームは、異なる見解を持ち、顧客の特性によって異なる投資決定を行う場合があります。
投資は市場変動および有価証券に内在するリスクの影響を受けます。投資した資産の価値や分配金は変動する可能性があり、投資家は投資元本を回収できない可能性があります。記載した投資戦略は元本割れのリスクがあり、過去の実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
新興国市場、または専門的なセクター、制限されたセクターへの投資は、入手可能な情報が少なく流動性が低いため、また市場の状況（社会的、政治的、経済的状況）の変化により敏感に反応しやすいため、より不安定性があり、大きな変動を受ける可能性があります。
環境・社会・ガバナンス（ESG）投資に関するリスク：ESGと持続可能性を統合する際、EU基準で共通または統一された定義やラベルがないため、ESG目標を設定する際に資産運用会社によって異なるアプローチが取られる場合があります。これはESGと持続可能性の基準を統合した投資戦略を比較することが困難であることを意味しており、同じ名称が用いられていても異なる測定方法に基づいている場合があるということです。保有銘柄のESGや持続可能性に関する評価において、資産運用会社は、外部のESG調査会社から提供されたデータソースを活用する場合があります。ESG投資は発展途上の分野であるため、こうしたデータソースは不完全、不正確、または利用できない場合があります。投資プロセスにおいて責任ある企業行動指針を適用することで、特定の発行体やセクターが除外される場合があります。その結果、当該指針を適用しない類似の投資戦略のパフォーマンスよりも良くなったり、悪くなったりする場合があります。
プライベート・アセットは証券取引所のようなパブリック・マーケットを通じて取引されない投資機会です。投資家が長期的な投資テーマから直接的にリターンを得ることを可能にし、インフラや不動産、プライベート・エクイティのほか、従来の手段ではアクセスが困難な代替資産などの専門的なセクターや産業へのアクセスを提供します。ただし、プライベート・アセットへの投資は、最低投資金額が大きくなる傾向があり、複雑で流動性が低くなる可能性があるため、慎重に検討する必要があります。